ホーム » THE21 » トピックス » 「残業しなくても成果は上がる」は本当か?

「残業しなくても成果は上がる」は本当か?

2016年12月11日 公開

坂本光司(法政大学大学院教授)

会社員100人アンケート&解説

『THE21』2016年12月号の総力特集では「短い労働時間で成果を出す」ことをテーマに扱ったが、中には、「労働時間が短くなればアウトプットが減るのは当然」という考え方の人もいるだろう。そこで『THE21』編集部では、会社員100人を対象に労働時間や残業についての調査を実施。あわせて、約7,500社を調査した結果、「残業が多くて業績が良い会社はない」という結論にたどり着いた法政大学大学院教授・坂本光司氏にお話をうかがった。

調査概要
サンプル数:103
実施期間:2016年10月12日(水)~10月13日(木)
対象:会社員
※自社調べ(マクロミルモニタ使用)
調査方法:インターネット利用

 

総実労働時間は統計上、減っているが……

『毎月勤労統計調査』(厚生労働省)によると、長期的に見て、総実労働時間は減少傾向にある(グラフ1)。

 とはいえ、今回、弊誌編集部が行なった調査によると、「労働時間が長いと感じている」会社員が6割以上に上っているというのが現状だ(グラフ2)。

 実は、総実労働時間が減少している中でも、所定外労働時間、つまり残業は減っていない(グラフ3)。もしかすると、このことが「労働時間が長い」と感じる一因になっているのかもしれない。

 ただ、グラフ3は、残業の実態を知るためには不適切なものだと言わざるを得ないだろう。いわゆる「サービス残業」が含まれていないからだ。坂本氏も「もちろんサービス残業は言語道断なのですが、実際の残業時間はもっと長いでしょう」と指摘する。編集部による調査では、18.4%が「職場でサービス残業が横行している」と回答している(グラフ4)。

「『日本でいちばん大切にしたい会社』大賞」の選考委員長も務める坂本氏が優良企業の基準としているのは、「月の残業時間が10時間以内」というラインだ。

 

「社員は自主的に残業している」は本当か? >

iyashi

著者紹介

坂本光司(さかもと・こうじ)

法政大学大学院政策創造研究科教授

1947年、静岡県生まれ。浜松大学教授、静岡文化芸術大学教授などを経て現職。徹底的な現場派で、現在も週平均2日は研究室を飛び出し、年間約150社を訪問。これまでに訪問調査・アドバイスをした企業は7,500社以上。専門は中小企業経営論、地域経済論、福祉産業論。ベストセラー『日本でいちばん大切にしたい会社』(あさ出版)など、著書多数。

関連記事

編集部のおすすめ

<お勧め記事>「仕事が終わらない!」ときに読みたい記事

社畜人ヤブー(第1話<前編>)

那智泉見

業界別・あなたの仕事と働き方はこう変わる!

中原圭介(経済アナリスト) 渡邉正裕(ジャーナリスト)


アクセスランキング

  • Facebookでシェアする
  • Twitterでシェアする
iyashi

話題のビジネス・スキルをやさしく解説するとともに、第一線で活躍しているビジネスパーソンの
プロのノウハウを紹介するなど、「いますぐ使える仕事術」が満載されています。