2019年09月27日

格差の拡大、一部の超富裕層への富の集中……変わりゆく世界のゆくえを、ノーベル賞経済学者のポール・クルーグマン氏はどう見ているのか？

2019年09月26日

9月26日、東京・渋谷の渋谷DAIAにて、「FABRIC TOKYO新事業戦略発表会」が開催された。

2019年09月26日

ノーベル経済学賞を受賞の経済学者・ポールクルーグマン氏。世界最高の知性は「テクノロジーと経済の未来」をどう見通すのか――ニューヨークの彼のオフィスで聞いた。

2019年09月19日

初めて不動産投資をする人は、具体的に何をすればいいのか、イメージがつかめず不安なもの。そこで、不動産投資をスタートするまでの具体的な流れを、不動産投資コンサルタントの浅井佐知子氏に教えてもらった。

2019年09月13日

「3歳までは母親がつきっきりで子育てすべき」といった言説がよく聞かれる。実際、安倍政権は過去に「育休3年制」を提起した。しかし、東京大学経済学部准教授で、結婚・出産・子育てなどをデータ分析の手法から研究する山口慎太郎氏は、育休は現行の1年間がよいと語る。

2019年09月10日

「赤ちゃんには母乳が一番。愛情たっぷりで頭もよくなる」といった言説がよく聞かれる。しかし、東京大学経済学部准教授で、結婚・出産・子育てなどをデータ分析の手法から研究する山口慎太郎氏は、そのような「俗論」はエビデンスを欠いた思い込みにすぎない、と指摘する。

2019年09月04日

9月4日（水）、R・ベッカーズ池袋東口店（東京都豊島区）にて、新型のセルフ注文決済端末「O:der Kiosk（オーダー キオスク）」導入の報道公開が行なわれた。

2019年08月28日

世界にその名を馳せる大投資家のジム・ロジャーズ氏は日本の先行き、そして世界経済の先行きをも悲観している。その理由を率直に明かす。

2019年08月16日

デービッド・アトキンソン氏は、国民の生産性を高まるために全国一律の最低賃金引き上げが急務だ、と説く。また外国人労働者による人手確保は「安直な考え」と一蹴。日本在住30年、ゴールドマン・サックス「伝説のアナリスト」が語る、日本の未来とは。

2019年08月14日

デービッド・アトキンソン氏は、国民の生産性を高まるために全国一律の最低賃金引き上げが急務だ、と説く。また韓国が行なった賃上げは極端であり、国内経済を見誤った、と指摘。日本在住30年、ゴールドマン・サックス「伝説のアナリスト」が語る、日本の未来とは。

2019年08月14日

不動産業界のベテラン社長・重吉勉氏（日本財託社長）と、投資家で副業塾の講師を務める小林昌裕氏が、これからの資産形成について本音で語る！

2019年08月13日

物価が高騰、農民たちによる打ちこわし、藩ぐるみでの通貨偽造……幕末から明治にかけて、通貨の常識が変わった。それによって、日本中で混乱が続いていった。

2019年08月10日

実は、外してはいけないポイントさえ押さえれば、低リスクで安定的な収入を長期にわたって得られる不動産投資。様々な投資の経験が豊富な午堂登紀雄氏に、そのポイントを教えてもらった。

2019年08月09日

人口激減に直面する日本がとるべき道は何か。デービッド・アトキンソン氏は、国民の生産性を高まるために全国一律の最低賃金引き上げが急務だ、と説く。日本在住30年、ゴールドマン・サックス「伝説のアナリスト」が語る、日本の未来とは。

2019年08月05日

世界３大投資家の一人として支持を集めるジム・ロジャーズ氏。日本と世界経済の先行きを不安視しつつも、そんな環境でも「どう生きていくべきか」の光明を示す。

2019年08月05日

7月30日（火）、東京都渋谷区にて、スポティファイジャパンとイープラスが、パートナーシップ締結の合同記者説明会を開いた。

2019年08月03日

世界的な投資家として名高いジム・ロジャーズ氏。ベストセラー『お金の流れで読む　日本と世界の未来』にて、現在の状況が続いた場合に日本の若い世代にツケが回ることを不安視している。

2019年07月30日

定額でサービスを提供する「サブスクリプション」モデル。音楽や動画配信だけでなく、様々なサービスへ広がりを見せた。なかには婚活パーティーを扱うサービスもあるという。

2019年07月24日

ベストセラー『未来の年表』で、日本が抱える人口減少と少子高齢化という難題を浮き彫りにした河合雅司氏は、「現在の年金給付水準でやり繰りできる暮らしの実現」について述べる。私たちは何をすべきなのか。「共助」を軸とした「コンパクトな暮らし」を提言。

2019年07月22日

ベストセラー『未来の年表』で、日本が抱える人口減少と少子高齢化という難題を浮き彫りにした河合雅司氏は、「今回の騒動は国民の老後不安を煽っただけ」としたうえで、政府与党が老後資金問題に過剰反応したのは“トラウマ”があるからだ、と指摘する。