2021年01月18日

新型コロナ禍からいち早く立ち直ったとされる中国。彼らの経済成長はいまだとどまるところを知らない。カギは「住宅の転売」だと、『中国人のお金の使い道』の著者中島恵氏は言う。

2021年01月17日

一般社団法人コード・フォー・ジャパンの代表理事を務めるシビックハッカーの関治之氏が、日本に求められるデジタル化の取り組みとフォロワーシップについて提言する。

2021年01月16日

一般社団法人コード・フォー・ジャパンは、東京都「新型コロナウイルス感染症対策サイト」を開発し、「2020年度グッドデザイン金賞」を受賞した。なぜ同サイトが評価されたのか、デジタルの力によって我々は難局を乗り越えられるか――。

2021年01月14日

2020年、劇場版が歴代興行収入トップになる等、“社会現象”を巻き起こした『鬼滅の刃』。実は、漫画の連載からヒットまではタイムラグがあったという。いつ、何がきっかけで同作は絶大な人気を集めたのか。

2021年01月12日

2020年、劇場版が歴代興行収入トップになる等、“社会現象”を巻き起こした『鬼滅の刃』。実は、漫画の連載からヒットまではタイムラグがあったという。いつ、何がきっかけで同作は絶大な人気を集めたのか。

2020年12月30日

仕事の成果、社員の貢献度を正しく公正に評価するために、人事制度はどうあるべきなのか。『仕事に関する9つの嘘』の著者はどう考えるのか？

2020年12月29日

「留年」と聞くと日本ではネガティブな印象を持たれているが、アメリカでは必ずしもそうではないらしい。一体どういうことなのか。

2020年12月29日

新型コロナの感染者が急増し、医療崩壊の危機も叫ばれている。しかし欧米と比べ、感染者は圧倒的に少ないはず。なぜ、日本の医療体制はここまで脆弱なのか。社会保障の専門家が解説する。

2020年12月26日

極度の食料不安を抱える人は2億7000万人に上る。井出留美氏は、食料危機こそ世界最大の問題だと指摘するが、その要因の一つに温暖化が挙げられるという。温暖化がなぜ食料不安に結びつくのか。

2020年12月25日

コロナ禍が世界を席巻した2020年。ただ、極度の食料不安を抱える人は2億7000万人に上り、2019年末より1億2100万人増加した。井出留美氏は、食料危機こそ世界最大の問題だと指摘する。

2020年12月18日

IT企業サイボウズ。ニュースプラットフォームを運営するNewspicks。WEBを主とする2社は、ほぼ同時期に「出版の世界」に飛び込んだ。出版には“在庫”というリスクもあるが、それ以上の価値とはなにか。

2020年12月17日

「本当はいらない」と多くの人が思っているのに習慣化してしまった会議ほど、ムダなものはない。このようにクロスリバー代表取締役の越川慎司氏は指摘する。本稿では、ムダな会議を減らす意外なポイントをはじめ具体的な改善策を紹介する。

2020年12月16日

新型コロナ再流行の一途をたどり、緊急事態宣言の再発令を求める声も浮上している。いまあらためて、過去のコロナ対応から学べることは何なのか。今春の緊急事態宣言の効果をデータから振り返る。

2020年12月16日

2025年の未来では、GAFAがカード・金融会社を飲み込んでいるかもしれない。物理的なクレジットカードの需要が減り、電子決済が当たり前になりつつあるからだ。

2020年12月15日

強大な米英海軍と戦わざるを得なかった昭和の日本海軍で、最後まで「見敵必戦」の姿勢を貫いた山口多聞。いかにしてその資質は生まれたのか？

2020年12月14日

IT企業サイボウズ。ニュースプラットフォームを運営するNewspicks。WEBを主とする2社は、ほぼ同時期に「出版の世界」に飛び込んだ。始動から1年。どのような変化や気づきがあったのか。

2020年12月12日

「行動する前にはしっかり考えなければならない」と我々は教えられてきた。しかし近年の研究が示すのは全く逆の事実だった。

2020年12月04日

コロナショックで労働者数と賃金の両方が減少すれば、年金の保険料収入はその相乗効果で減少する。また、経済がデフレ基調に戻れば、「年金100年安心」プランで計画されていた給付カットは実現不可能となる、と鈴木亘氏は語る。

2020年12月03日

遺産相続、遺産分割の問題は『もめる』と考えるのが大前提、と弁護士の長谷川裕雅氏は語る。仲良しだった家庭に悲劇が起こらないために、いますぐ遺言書を準備したい９つの事例を解説する。

2020年12月02日

コロナショックにより失業者が急増している。政府はこれまでと同様生活保護を支給すればよいのだろうか。社会保障の専門家が、生活保護がもたらす「貧困の罠」について解説し、「第二のセーフティネット」の積極活用を提言する。