ストレスを「部下の成長につなげる工夫」がメンタルダウンを防ぐ

職場のストレスを減らす
４つのケアと３つの予防

よって、現在の精神医学では、ストレスに関して個人的な要因も考慮するようになりました。これを働く人のケースに当てはめたのが、「職業性ストレスモデル」（下図参照）です。

まず「仕事のストレス要因」があり、「ストレス反応」が生じて、「ストレス関連疾患」につながる。これが基本の関係です。
ただし実際には、ストレス要因とストレス反応の間に、先ほど述べた「個人要因」が関わってきます。さらに「仕事外の要因」や「緩衝要因」も、ストレス反応の大きさに影響します。仕事外の要因とは、家庭やプライベートの事情などです。そして緩衝要因とは、上司や同僚、家族による社会的支援です。

職場のストレス対策を考えるとき、緩衝要因は大きな意味を持ちます。仕事そのものはつらくても、上司や先輩がその大変さを理解してくれていれば、ストレス反応はそれほど大きくならないかもしれません。反対に、上司が仕事の大変さをまったく理解せず、むしろ本人を追い込むような言動をすれば、ストレス反応は大きくなるでしょう。

現在のメンタルヘルス対策では、このモデルにもとづき、職場のストレス要因を減らす取り組みを進めています。具体的には、「4つのケア」による「3つの予防」を行ないます。

4つのケアとは、社員自身による「セルフケア」、管理監督者による「ラインケア」、産業医や人事・衛生担当者による「事業所内スタッフによるケア」、そして社外の機関や精神科医による「事業所外資源によるケア」を指します。
3つの予防とは、「一次予防（＝メンタルヘルス不調の未然予防）」、「二次予防（＝早期発見による重症化の予防）」、「三次予防（＝職場復帰後の再発予防）」を指します。

これを見てわかるとおり、メンタルヘルス対策で重要なのは、私たち精神科医や産業医などの専門家だけが中心的役割を担うのではなく、企業の人事や管理職、現場で働く人たちを含めて、みんなが協力して働きやすい職場づくりを進めることです。