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地方企業への転職で カギとなる能力は?

2017年09月18日 公開

中村天江(リクルートワークス研究所 労働政策センター長)

多様化するU・Iターンの実態

U・Iターンに興味はあるものの、「本当に地方に仕事はあるのか」「見知らぬ土地や組織に馴染めるのか」といった不安を抱く人も多いだろう。そこで、U・Iターン人材に関する研究プロジェクトを手がける労働政策の専門家に、地方移住を選択した人たちの実態と、転職先で活躍するための条件についてうかがった。

 

「新しい生き方」として“脱都会”を選ぶ人たち

 最近のU・Iターンの特色は、「従来なら地方移住を選択肢に入れなかった層が、新天地でチャレンジする」という事例が増加している点が挙げられます。

 たとえば、都市の外資系企業でバリバリ働いていたビジネスパーソンが、東日本大震災をきっかけに、東北に移住してNPO法人やベンチャーで仕事を始めるといったケースです。

 これまで都市から地方への移住は、「都落ち」として捉えられがちでした。しかし近年は、「より手応えのある仕事や社会貢献度の高い仕事がしたい」「子育てに良い環境で暮らしたい」といった前向きな理由から、30代や40代の働き盛りにあえて「地方で働く」選択をする人が目立っています。

 とはいえ、「地方に仕事があるのか」と気になる人もいるでしょう。確かに依然として、働き口の確保は地方移住における最大の課題。ただし、インターネットを通じて生計を立てる手段が確立されたことで、その状況も大きく変わりつつあります。

 リモートワークやクラウドソーシングの普及により、近年は多くの企業が個人単位やプロジェクト単位で外部に仕事を発注しています。今はどこに住んでいても、高い専門性とスキルがあれば企業から仕事を請け負えます。とくにエンジニアなどの専門職は、「地方で生きる」オプションを選びやすくなりました。

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著者紹介

中村天江(なかむら・あきえ)

㈱リクルート ホールディングス リクルートワークス研究所 労働政策センター長

東京大学大学院数理科学研究科修士課程修了。1999年、㈱リクルート入社。就職・転職・キャリア形成支援のサービス立ち上げや企画を経て、2009年にリクルートワークス研究所へ異動。「人材採用システムの研究」で、16年に一橋大学で博士号(商学)取得。専門は人的資源管理論。

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