皇室論争に終止符を打つ
2008年08月10日 公開 2022年10月27日 更新
最近、週刊誌・月刊誌などでしきりに皇室特集が組まれ、皇室論争が繰り広げられている。とくに昨今の東宮両殿下への心無い批判記事の数々は、書き手と読み手による誹謗中傷の負の連鎖を生んでいる。
しかし、いくら憲法で言論の自由が認められているとはいえ、皇室について語る作法があって然るべきだろう。
不信や憎しみは何も生み出さない。厳しい東宮批判を展開することは、けっしてわが国や皇室の将来に良い影響を与えるものではない。
いま岐路に立たされているのは東宮両殿下や皇室ではなく、国民1人ひとりであるということを私は訴えたい。日本は「和」の国である。日本人ならば礼節を重んじ、気高く振る舞っていただきたいと思う。
今回、私は一連の皇室論争に終止符を打つつもりで本稿を寄せさせていただくことにした。
仮病呼ばわりは不適切
平成16年5月の皇太子殿下の人格否定発言から、皇室の内情についてさまざまな憶測が語られるようになったが、その後、東宮妃殿下の御不例(ご病気)が続き、いまだ御公務への完全復帰は目途が立っていない。そして平成20年2月に羽毛田信吾宮内庁長官が東宮殿下に苦言を呈する発言をすると、週刊誌や月刊誌などの各種媒体は一斉に皇室特集を組み、皇室論争が勃発した。
真面目に皇室を特集するならよいが、最近の記事のなかには東宮両殿下に厳しい非難を加える論調が目立つ。長年御公務をお休みになっていらっしゃる東宮妃殿下に「社会不適応者」のレッテルを貼り付けるもので、「怠けている」「わがままである」という中傷から、「税金で生活しているのに公務をしないとはけしからん」といった非情な指摘まである。そしてついには東宮妃殿下を反日左翼であると決め付け、「天皇制度の廃棄」という言葉まで持ち出した保守派を自称する評論家まで現れた。
しかし、そのような東宮両殿下への批判は、いずれも不確かな情報に基づくもので、妄想に始まり妄想に終わるいい加減な論にすぎない。少しでも勤皇の心があるならば、そのような記事に必ず違和感を覚えるはずである。
ここで重要なことを指摘する。東宮両殿下を非難する考えはすべて、妃殿下が「仮病である」という前提に立っている。「公務を休んでいるのは怠けや我が儘による」というのだ。ところが、宮内庁の発表によると、妃殿下が御公務をお休みになっていらっしゃる原因は適応障害であって、けっして怠けや我が儘などではない。
もし本当に仮病であるならば、然るべき立場の人がしっかりとお諫め申し上げなくてはならないだろう。しかし、もし東宮妃殿下が仮病でないとしたら、怠けや我が儘、もしくは税金泥棒などと非難できるだろうか。
東宮殿下が真面目で誠実な方であらせられることはよく知られるが、その殿下がそこまで献身的に妃殿下をお労りになるお姿こそ、妃殿下がけっして仮病などではないことの決定的な証拠だと私は思う。東宮殿下のご性格からして、もし妃殿下が仮病であられたなら、殿下は妃殿下をそこまでお庇いになるはずはない。
のちに医学的な見地から考察を試みるが、行きたいのに「行けない」のは適応障害であるも、行きたくないから「行かない」のは適応障害ではない。ただの怠けや我が儘は適応障害ではないのである。東宮妃殿下の御不例が仮病であると明らかならばともかく、現状把握できる情報では断定できない。であれば、仮病呼ばわりすることは不適切であろう。
そもそも適応障害とは何か
宮内庁が東宮妃御不例の診断名を「適応障害」と発表したのは平成16年のことである。私を含め、国民にとっては耳慣れない病名であったが、臨床現場では馴染みのある専門用語だという。「適応」と「障害」という2つの言葉のもつ語感から、妃殿下を「社会に適応できない劣った人間」などと揶揄する差別的な表現の記事も見受けられるが、それは適応障害の意味を履き違えた結果である。
私は医学についてはまったくの素人だが、適応障害に関する専門書5冊と論文23本を読み、また適応障害の部下を職場復帰させた経験をもつ方や、複数の精神科医と面談して取材した結果、おぼろげながら適応障害が理解できた気がする。東宮妃殿下の御不例について論考するためには、適応障害について最低限の医学的知識を共有する必要がある。以下、簡単ではあるがまとめてみよう。
適応障害とは、1980年に成立した米国精神医学会の診断基準DSM-3にあるadjustment disorderの直訳であり、その定義は大まかには「強いストレスに反応し、さまざまな症状を起こしている状態」(1)、もしくは「ストレスのせいで気分や行動が一時的に変調をきたし、実生活にもいくばくかの影響が出ているが、他の特定の精神障害にかかるまでには至っていない」(2)状態と理解してよい。
米国精神医学会が示す適応障害の診断基準は、表1のとおりである。それによると、適応障害は「明らかなストレスに反応」するものに限定し、内因性もしくは原因不明による症例は排除される。またストレスの原因が始まってから3カ月以内に症状が始まり、ストレスの原因がなくなってから6カ月以内に症状が消失することを条件とし、さらに他の精神障害に該当する場合は除外される。最後の除外規定により、他の精神障害に該当する場合は、たとえ当てはまる症状であってもこれを適応障害とはしない。したがって、適応障害はすべての精神疾患の最後に診断される診断名ということになる。
適応障害は健康と病気の境目にあるグレーゾーンで、そのまま放置すると本格的な鬱病や不安障害などの精神病に発展する可能性があるが、適切な治療を行なえば恢復させることが可能で、精神疾患のなかでも軽度に位置づけられている。
次に、いろいろな精神障害と個人の気質の弱さ・ストレス因子との関係を示した表2を示す。これは適応障害と他の精神疾患との関係を理解するのに役立つ。横軸はストレスの大小を示し、ストレスは右に行くほど大きく、左は小さい。また縦軸は脆弱性(気質の弱さ)の大小を示し、脆弱性は上に行くほど大きく、下は小さい。Aの人は脆弱性はほとんどないが、ストレスが大きいために障害になり、またBの人はストレスは大きくないが、あまりに脆弱であるために障害になる。
現代の日本において鬱病は深刻な社会問題といわれるが、適応障害はそれ以上に身近に存在する精神疾患であり、誰がいつなってもおかしくない。
適応障害を克服するには
現代日本はストレス社会といわれる。環境変化はすべてがストレスになり、それが適応障害の原因となる。出産・過労・転職・結婚・対人関係の変化・災害などなど、ストレスの原因は枚挙に遑がない。
適応障害は初め、無断欠勤・遅刻・早退などというかたちで現れる場合が多く、周囲からはただの怠け者と見られることがある。だが、対処が遅れると症状は重くなり、重度の鬱病や不安障害などに移行する危険性がある。しかし、ストレスクリニック院長の松崎博光氏はその著書『マジメすぎて、苦しい人たち―私も、適応障害かもしれない……』のなかで、「適応障害は数ある精神疾患のなかでも軽症で、珍しくきちんと完治する病態です。完治ですから、完全に治すことができます」(3)と言い切る。
私は、適応障害の部下を職場復帰させた経験をもつX氏の話を伺うことができた。40代後半のX氏は日本有数の大企業Y社に勤め、これまでに300人の部下をもったうちの3人が適応障害で会社に出社することができなくなったという。X氏の部署は残業も多く、社内でも最も過酷な労働環境にあった。
「うちの人事部には対外秘ですが、ありとあらゆる場面を想定したマニュアルがあるんです。出社できなくなった社員への対処法も例外ではありません」とX氏。Y社には社員の健康管理を行なう専属の産業医がいて、精神疾患の疑いがある社員には複数の医師が付けられるという。
Y社の場合、実際に適応障害で出社できなくなった社員は、ただちに減給されることなく、自宅での休養が許され、一定の期間様子見をする。そして、まったく出社できない状態が長期化するようであれば、然るべき時期から休職扱いになり、それでも8掛けの給料が支給される。このような厚遇はY社に限ったことではなく、上場企業や大企業では、よくある対応だという。
X氏は1人目のとき、産業医と相談しながら、過酷な部署から定時で帰宅できる管理部門に配置換えをさせた。ところがそれが本人のプライドを傷つけたらしく、数カ月後に退職することになった。
しかし、この失敗を経験したX氏は2人目の適応障害の部下が現れたとき、職場復帰させることに成功した。そのときも産業医と相談しながら治療のプランを練り、今回は配置転換をさせない方針を立てた。そして出社させずに薬剤を投与し、X氏と医師と本人の妻が綿密に連絡を取り合いながら経過を観察し、本人の恢復を待った。その間、X氏は頻繁に本人とメールをやりとりし、送られてきたメールは必ず産業医に提出して意見を求めたという。
X氏は本人を安心させることに専念した。「治るまで見守るから安心しろ」というメッセージを発しつづけ、あとは聞き役に徹したそうだ。そして1年半が経過し、ようやく本人から「出社したい」との意思表示があった。それでも産業医の意見は慎重で、3カ月後に出社が許され、週に一度午前中だけという条件からスタートし、徐々に出勤時間を増やし、3カ月ほどかけて完全に復帰した。しかも復帰したのは元の過酷な職場である。現在、以前とほぼ同様の仕事量をこなしているという。いまX氏は、3人目の適応障害の部下を抱えている。
適応障害を克服するには配置換えや転職が効果的といわれるが、1人目の例のように逆効果になることもある。しかし2人目は、職場環境を変えなくとも、いったん職場から離れ自らを強くして職場復帰を果たした。表2でいえば、配置換えや転職はストレス因子を減退させることで座標を左に移動させる考え方、そして2人目の例は、脆弱性を改善させることで座標を下に移動させる考え方である。適応障害から社会復帰させるための方法論は、ストレス因子を減退させることと、脆弱性の改善の2点に集約されるのである。
ストレス因子は宮中祭祀ではない
平成18年のお誕生日の御会見で、東宮殿下は「宮中で行なわれている祭祀については、私たちは大切なものと考えていますが、雅子が携わるのは、通常の公務が行なえるようになってからということになると思います」と仰せられた。
これを受けて「宮中祭祀は通常の公務よりもハードルが高いものであることが示されたのであり、宮中祭祀が妃殿下のストレスの原因である」と考えられるようになり、「妃殿下の適応障害の原因は宮中祭祀をはじめとする皇室の環境によるストレスであり、皇族を辞めないかぎり治る見込みはない」という記事が目立つようになった。
はたして、東宮妃殿下の適応障害の原因は宮中祭祀や皇室の環境にあるのだろうか。たしかに前掲の東宮殿下の御会見は、通常の公務よりも宮中祭祀のほうが大きな負担になっていると読み取ることは可能である。しかし、それは宮中祭祀の身体的な負担のことであって、必ずしも祭祀が適応障害の原因たるストレス因子とはいえないのではないか。
表1の診断基準は日本でも用いられ、学術論文にも頻繁に引用されている。その診断基準によれば、ストレスの原因から3カ月以内に症状が始まることが適応障害の条件の1つとされる。
ところが東宮妃殿下が入内あそばしたのが平成5年6月で、帯状疱疹によって御静養に入られたのが平成15年12月であるから、入内から御静養まで3カ月どころか約10年半のあいだ、皇太子妃としてのお立場を全うされ、宮中祭祀にも御出席あそばした。もし原因が宮中祭祀なら、妃殿下は平成5年には適応障害になっていなければならないはずだ。表1の診断基準によれば、東宮妃殿下の適応障害の原因となるストレスは、宮中祭祀や皇室の環境そのものではないと結論しなくてはならない。
では、適応障害の原因となったストレスはいったい何であろうか。3カ月という期間を考慮すると、それは東宮妃殿下が帯状疱疹になられた平成15年12月より前の約1年のあいだで何が起きていたかを検証する必要がある。その答えは、帯状疱疹になられる約半年前の平成15年6月「ご成婚10年に際しての文書回答」のなかに見出すことができる。それは「懐妊へのプレッシャーはとても大きなものがありました。雅子にとっては本当につらい日々だったと思います」という東宮殿下の御回答にある。御静養が始まる半年前の段階で、「懐妊へのプレッシャー」に言及されたことは重く捉えなくてはいけない。
それから約1年後のいわゆる「人格否定発言」では、殿下は「雅子のキャリアと人格を否定する動きがあった」と御発言あそばし、東宮妃殿下と宮内庁とのあいだに何らかの問題があることが明らかになった。さらに平成16年のお誕生日の御会見も、東宮殿下は「世継ぎ問題についてもさまざまなかたちで大きなプレッシャーがかかっていました」と、再びお世継ぎ問題でのプレッシャーについて言及された。妃殿下が帯状疱疹で御入院あそばした1週間後に湯浅宮内庁長官(当時)が秋篠宮に「3人目を強く希望したい」と発言したが、帯状疱疹になられる以前から、周囲からはお世継ぎへの強い圧力があったことが想像されよう。
羽毛田長官の発言は失当
平成15年来、御静養あそばす東宮妃殿下が今後御公務に完全に復帰されるには、いかなる障害を取り除く必要があるだろうか。
X氏の2人目の例に見えるとおり、適切な薬物療法と心理療法などによって、過酷な職場に復帰できることもある。そのように適応障害を克服するためには、周囲の人たちがサポートする環境を整備することが何よりも大切である。私が直接お話を伺った医師は、「適応障害の克服には家族のサポートが不可欠です。家族内で会話を増やし、時には旅行やスポーツを、また親しい友人と食事をするのも効果的です」と指摘する。献身的に妃殿下をお見守りになっていらっしゃる東宮殿下のお姿と、内親王殿下のお元気な御成長ぶりを拝見していると、妃殿下には適応障害を癒し給うだけの十分な家族環境がおありのことと思われる。
だが、整備が必要な環境は家庭環境だけではない。私が取材したもう1人の医師は、「人間関係を尊重し、サポートしてくれる環境であればストレスの影響は小さくなるが、人間性を無視し、合理性ばかり求める環境であればストレスの影響は大きくなる」という。東宮両殿下を取り巻く宮内庁と、周囲に群がる記者たちが作り出す環境も整備が必要である。平成16年のお誕生日の御会見で、東宮殿下は「雅子がゆっくり休めるよう宮内庁はもとより、マスコミの皆さんにもご協力いただければ幸いです。(中略)世継ぎ問題については、その重要性を十分認識していますので、周囲からプレッシャーがかかることなく、静かに過ごせることを望んでおります」と仰せになった。殿下が宮内庁とマスコミに静謐な環境をつくるように求めていらっしゃることからも、その必要性がうかがえる。
しかし、東宮妃殿下は御静養を始められてから4年半が経過したいまも、御恢復の兆候は垣間見られるものの、完全復帰の目途が立たない。職場のストレスは「対人関係」と「仕事の質と量」の問題の2つが考えられるという(4)。ならば妃殿下は御静養中であらせられるので、仕事の質と量は低減しているため、主な問題は対人関係と推測することができよう。
適応障害には不適切なアドバイスは逆効果を生む。前掲書『マジメすぎて……』によると、人格を否定する発言は立ち直れなくさせる可能性もあり、また「怠けるな」「甘えるな」という叱責も良くないという。それどころか「元気を出せ」「頑張れ」という応援の言葉もプレッシャーをかけることになるために避けるべきで、旅行やスポーツなどの気分転換を勧める言葉も良くないという。適応障害の度合いによっては気分転換に出掛けることすら、辛くてできないという場合もあるらしい。
それが正しいなら、「参内の回数が少ない」と苦言を呈した羽毛田長官の発言は失当である。適応障害には立ち直らせるより休ませることが必要なのだ。このようなことから推測するに、やはり両殿下を取り巻く宮内庁とマスコミが作り出す環境が、妃殿下の御恢復の障害となっているのではないかと思える。しかも昨今は妃殿下の人格を否定するような記事が多く出され、それにより環境はさらに悪化していると考えなくてはいけない。これこそが、いまの妃殿下にとっての大きなストレス要因ではないだろうか。私的な外出を非難され、親しいご友人との食事会や乗馬の機会が奪われることになれば、治るものも治らない。
皇室の弥栄(いやさか)のために
そもそもこの皇室論争の本質はお世継ぎ問題と考えるべきである。小泉政権下に生じた皇室典範問題は、秋篠若宮殿下がお生まれになったことで決着し、女系天皇論は雲散霧消し、議論は決着を見た。だが振り返ってみると、お世継ぎ問題は東宮妃殿下の適応障害という犠牲を生んでしまった。1人の女性にお世継ぎの責任が集中してしまった「制度の欠陥」こそがその原因である。
若宮殿下の御誕生によりいったん危機は去ったが、このまま放置すれば若宮殿下が即位あそばすとき、皇族が1人もいらっしゃらなくなることがほぼ確実である。一定の数の皇族を確保するための法整備に早急に着手しなくてはならない。江戸期のように最低4つの世襲親王家を確保して、初めて皇位の男系継承は安泰となる。
平成18年の内親王殿下の幼稚園御入園以来、東宮妃殿下のお出ましは増え、また今年の羽毛田長官の苦言以来、参内の回数も増えている。もし妃殿下が御公務に嫌気が差しておいでなら、すべてを拒んで私的外出ばかりに現を抜かすこともできたろう。しかし、少しずつでも果敢に御公務に復帰なさろうとするお姿、そして報道陣の前に堂々とお出ましになるお姿を拝察すると、妃殿下はけっして姑息な仮病などではあらせられないと私は確信する。
平成16年のいわゆる「人格否定発言」に関連して発表された東宮殿下の「御説明」には、「雅子の回復のためには静かな環境が何よりも大切と考えますので、引き続き暖かく見守っていただければ幸に存じます」とある。その後も、平成18年と平成19年のお誕生日の御会見でも同様の御発言があった。いま東宮妃殿下が必要とされているのは、殿下が切実に仰るとおり「静かな環境」である。
今年の羽毛田長官の発言からメディアを通じた心無い東宮妃批判が後を絶たないが、東宮妃殿下をバッシングしたところで、何も良い方向には動かない。仮にそれらの主張が正しくとも、正義を振りかざして状況がますます混乱するなら、その正義はただのエゴでしかないはずだ。ただ妃殿下を静かにお見守り申しあげること。それこそが日本国民としての正しい作法であると思う。無益な皇室論争はこれをもって終結させたい。
東宮妃殿下の適応障害が癒し給うか否かは、「静かな環境」が整備されるかどうかにかかっている。記事の書き手と読み手による誹謗中傷の負の連鎖が起これば事態は悪化する。しかし、もし国民が適応障害という精神疾患に理解を示し、温かくお見守り申しあげ、「静かな環境」が整備されれば、妃殿下の御不例は必ずや癒し給うことだろう。将来の皇后を生かすも殺すも国民次第ではなかろうか。いま岐路に立たされているのは東宮両殿下ではなく、われわれ国民のほうなのである。
〈参考文献〉
(1)松崎博光『マジメすぎて、苦しい人たち―私も、適応障害かもしれない……』(WAVE出版、29ページ)
(2)原田誠一「特別企画適応障害」(『こころの科学』第114号、日本評論社、11ページ)
(3)同(1)(110ページ)
(4)亀山知道「職場の適応障害」(『こころの科学』第114号、日本評論社、22ページ)
※表は割愛させていただきます。