恥ずかしい！ 情報分析力がゼロ！ あらゆるガセネタに簡単に騙される人の３大落とし穴とは？

世界的VIPが大絶賛！！あのジム・ロジャーズ氏（世界３大投資家）、チャン・キム氏（"ブルー・オーシャン戦略"INSEAD教授、　BCG Chair Professor）、竹中平蔵氏（世界経済フォーラム理事）、中野信子氏（脳科学者）が絶賛した、世界最高水準の「コミュ力」の神髄とは？

"グローバル・エリート"ことムーギー・キム氏が「誰でも直ぐ、簡単に取り入れられる教訓」をコンセプトに完全に書下ろした、新刊『世界トップエリートのコミュ力の基本～ビジネスコミニュケーション能力を劇的に高める３３の教訓』を元に、著者が短期集中連載をお届けする。

「見せかけの３大根拠」を見破ろう

世の中には、どのようなガセネタにも、簡単にスッテンコロリと騙される人がいる。

なぜこれが法的に許されるのかがわからないのだが、落ち目の芸人を使ったネット広告の「油がドバッ！一気に痩せる！！」や、「一気に髪の毛がフサフサに！」や、「韓国人に太っている人がいない秘密！（これを見るたびに、100キロ越えの私はクスクスと後ろ指を自分に指しながら、失笑している）といった怪しげなネット広告の信奉者から、テレビに出てくる専門性ゼロの専門家、そしてありとあらゆる「見せかけの客観性」に騙される人々。

今回は新著「世界トップエリートのコミュ力、、、、、」から、「受信力を磨くための情報分析力」を高める3大ポイントを紹介したいと思う。

正しく情報分析をするには、客観的な正しさを装うために使われる３大トリックを見破るようにしよう。

第１に見破りたいのは、「専門家が言っているから」というトリックだ。確かに専門性はあるが、その人が情報発信する目的を見定めなければならないケースも多い。

たとえば「専門家」の中には、単に権力者や利益団体に実質雇われている「第三者を装った大学教授」なども少なくない。

また政府や省庁の有識者会議は、政府や官僚がやりたい政策に賛同してくれる御用学者を「専門家」として招へいするものである。中には権力者に気に入られるために、別に自分の意見はないのに賛同してすり寄る、怪しげな「専門家」もいる。また本音はさておき、支持者は何を聞きたいのかを考えて発言する人も多い。

他にも、企業で不祥事が起こったときに雇われた弁護士による「第三者委員会」が、本当に第三者だった試しもない。お金を払っている企業側が、弁護士には「ガス抜き程度に、致命傷にならないくらいのご批判をお願いします」と後ろで握っていたりするのだ。

さらには、自分の専門外の分野にも、専門家として登場する人も少なくない。これからは「専門家が言っています」などと説明されたら、その専門家が一体何の専門家で、どのような目的で情報発信しているのか、注意するようにしよう。

第２に見破りたいのは、「法的根拠」に代表される、プロパガンダだ。
たとえばどこの国でも権力者は都合の悪い事態に際して、「法律にのっとって処理する」と正当性を主張する。

しかし重要なのはどの法律を適用するかと、法律の中身の評価ではなかろうか。

たとえば某超大国の「お前を一方的に攻撃して資源を収奪する」という内容の法律でも、議会で通過してしまえば「合法的」という、美徳の衣をまとわされる。

ちなみに大英帝国による世界中の植民地支配は、それこそ「合法的」に行われ、その方式をさまざまな国が真似した。たとえば弱い国が反撃すれば「テロ行為」とレッテルを張られるが、強力な覇権国家が法律をつくって過酷な先制攻撃をしても、「合法的な正当性」の隠れみのをまとえることに、だまされてはいけない。

実際にどこの国の政治家の答弁を聞いていても、後ろめたい回答をするときは「法律・法令にのっとり、適切に処理する」と説明しつつ、実際は「いくら酷くても、法律にしたからいいねん！」という、とんでもない内容も少なくないのだ。

しかし冷静に考えれば、法的判断以上に、多様な価値観や人権意識の変化を踏まえた総合的判断が、限定的な法的判断より重要なのはいうまでもない。

この点、権力者によるプロパガンダをうのみにして、それをいつのまにか自分の意見と勘違いして熱心にオウム返ししている人は、要注意である。