佐々木俊尚 ヴァーチャルの進化が企業にもたらす変革とは

「VR」は我々の仕事や生活にどんな影響を与えうるのか。テクノロジーについて豊富な知見を持つ作家・ジャーナリストの佐々木俊尚氏にうかがった。
2018年06月28日 公開
※本記事は楠木新著『定年準備 人生後半戦の助走と実践』(中公新書)より一部抜粋・編集したものです。
私は60歳で定年退職した後、プータローになり、どこの組織にも属さないで取材を続けた。
そこで印象的だったのは、在職中に働いている立場と定年退職後の環境のギャップがあまりにも大きいので困惑している人が多かったことだ。
現在60歳の人の平均余命を見れば、男性で85歳前まで、女性は90歳近くまで生きる計算になる。
これをもとに、60歳で退職した場合の自由時間を一定の条件で試算してみると、男性でほぼ8万時間、女性はもっと長くなる。
一方、現役世代の残業も含めた年間の総実労働時間は厚生労働省の調査で1800時間弱なので、20歳から59歳まで40年間勤めた場合の総実労働時間よりも長い自由時間を持つことになる。
ところが会社に代わる自分の居場所を見つけられず、多くの自由時間を前に立ち往生している人が少なくないのである。家族の扶養義務も軽くなり、まだまだ元気で自分の裁量を持って活動できる期間を有効に使えないのはもったいない。
そういう意味では、働き方改革は定年後の過ごし方も視野に入れなければならない。
たとえば50代の社員が60歳定年までの短い期間の働き方しか考慮しないとすれば、本気になれないのは当然のことだ。長い定年後から逆算して在職中の働き方を検討する作業も必要なのだ。
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50歳から「会社員ではない自分」を探しはじめるべき >
「VR」は我々の仕事や生活にどんな影響を与えうるのか。テクノロジーについて豊富な知見を持つ作家・ジャーナリストの佐々木俊尚氏にうかがった。
ヴァーチャルないしデジタルは、ウィズコロナの社会に欠かせないものとなっています。その発展はますます、ビジネスの可能性を広げることでしょう。
2020年はまさに「コロナ」に振り回された年だった。多くの企業が危機に陥り、厳しい状況は今も続いている。だが、経営コンサルタントとして数多くの企業を指導している小宮一慶氏によれば、この厳しい状況を飛躍のバネとしている企業も多いという。
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商人には好況不況はない、何(いず)れにしても儲けねばならぬ。松下幸之助はに危機をいかにして克服してきたのか。
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