誰かに話したくなる!「東京スカイツリー」のトリビア
2012年05月21日 公開 2022年11月14日 更新
東京スカイツリー公認『[図解]東京スカイツリーの秘密』には、みんなの知りたいトリビアが82個も載っている(項目別掲)。ここでは、「第1章:誰もが気になる素朴な疑問」の中から3つをピックアップした。
建設の総事業費はいくら? 意外と安い?東京スカイツリーのお値段
高さ634メートルという、空前のスケールで建設された東京スカイツリー。一体どれだけの金額をかければ、これほどの巨大なタワーを建造することができるのだろう?
その気になるお値段だが、東京スカイツリーの総事業費は約650億円である。これだけだと“高い”のか“安い”のかよくわからないので、ここはひとつ、ほかの建造物と比べてみよう。
たとえば、世界一高い建物として知られるドバイの「ブルジュ・ハリファ」は工事費用だけで約1400億円、映画『オーシャンズ11』にも登場したラスベガスの高級ホテル「べラージオ」は約300億円かかったといわれている。
タワーとビルという違いはあるにせよ、単純に金額だけを見ると、東京スカイツリーの総事業費650億円というのは、ブルジュ・ハリファの半分以下、ベラージオの約2倍で済んでいることになる。見方によってはこれはかなり“安い”といえるのではないだろうか?
さらに、ほかのものとも比較してみると、最新級のステルス戦闘機「F35」の1機あたりの価格は約121億円、世界最大の豪華客船「オアシス・オブ・ザ・シーズ」の建造費は約1255億円、NASAの「スペースシャトル」は1機あたり約2160億円とされている。
もちろん、これらはジャンルが異なるため、単純な比較はできないが、こうして見てみると、やはり東京スカイツリーの650億円というお値段は、意外と“安い”という印象を受ける。
ちなみに、建設エリアである墨田区の2008年1月発表では、東京スカイツリーによって地元だけで年間約880億円もの経済効果があると見込んでいる。そう考えれば、東京スカイツリーの総事業費650億円というのは「けっして“高い値段”ではない」ということができそうだ。
東京スカイツリーは誰のもの? 東京スカイツリーは国や自治体のものではない
高さ634メートルの巨大タワーということで誤解してしまいやすいが、実は東京スカイツリーというのは、国や自治体のものではない。
では、誰のものなのかというと、これは事業主体である東武鉄道(株)と東武タワースカイツリー(株)のものということになるが、つまり、東京スカイツリーは、一般のビルなどと同じく、民間企業の所有物(資産)となるのだ。
ちなみに、放送局は東京スカイツリーの建設を推進はしたが、建設に直接関わったわけではない。また、放送用の電波は放送事業者のアンテナから送信されるが、送信機室は各局が使用料を払って“間借りする”という形となっている。