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3.11から1年  今、話題になる7冊

2012年03月09日 公開

あの「3.11」から早1年、まだまだ復興の道のりは遠い。 
この間にメディアや政府などの対応の問題、復興についての課題や展望として浮上したきたテーマを、旬の書籍としてお届けします。
ぜひ、ご購読ください。


復興に命をかける  

村井嘉浩
本体価格 1,400円   
 

宮城県村井知事は、震災で何を思い、どう行動したのか。復興にどう取り組んでいるのか。そのすべてを語る。

未曾有の大災害をもたらした東日本大震災。震災で壊滅的な被害を受けた宮城県では、現在、復興計画が順次進められている。復興は日本人の誰にとっても他人事ではない。
復興の陣頭指揮をとる村井宮城県知事は、こう語る。「大震災からの復興を加速させ、震災前よりもさらに素晴らしい東北を創る。道州制を導入し、フルモデルチェンジを成し遂げた力強い日本を次世代にバトンタッチする。それが日本の将来のために、われわれの世代が今なすべきことである」
批判を恐れず、全体の利益を最優先にして復興に取り組む村井宮城県知事。本書では、復興のすべてが初めて語られる。


未来を拓くクール・エネルギー革命
 

渡文明
本体価格1,300円   
 

石油から電気へと第三のエネルギー革命が始まっている。「ポスト原発の本命は水素発電だ!」経団連の重鎮が語る、「電力危機」解決への提言!

水素によるFC発電によって、人類の夢が実現する日!
地球温暖化問題を契機に、太陽光発電・風力発電・バイオマス発電など、再生可能エネルギーの開発および実用化が注目されている。しかしながら、いずれも安定性に欠けるとともに供給可能量が乏しく、未来を担うエネルギーとしては不確実性が高い。
地球を取り巻き、ほぼ無限に存在する水素を安全に使うFC発電、この活用こそ、環境にやさしく、豊かで、活力あるスマートライフ実現への第一歩となる。
この新しいエネルギー大革命が、人類に輝かしい未来をもたらす。
経団連の重鎮が語る、「電力危機」解決への提言!


国防の死角   

清谷信一
本体価格1,600円   

自衛隊には兵隊が4割しかいない? 自衛隊が、組織、装備、情報など多くの分野で有事・実戦を想定していない現状を明らかにする。

平成23年3月11日に発生した東日本大震災で、われわれ日本人は、巨大地震、津波、そして原子力発電所の事故という「有事」を経験した。この大震災に際して、防衛省は陸・海・空三自衛隊から10万6,000名を動員。現場の部隊、個々の隊員たちは献身的に任務を遂行した。今回は多くのメディアが自衛隊の活躍をクローズアップしたこともあり、国民も自衛隊がどれほど頼りになる存在であるかを実感したはずだ。
 だが、その「光」の反面、「影」があったことは報道されていない。たしかに、現場の部隊は頑張った。ところが、彼らを支える体制が整っておらず、装備の不足や人的な問題など、多くの欠点が露呈したのだ。
 軍事ジャーナリストである著者によれば、それは自衛隊の体制が「平時」を想定しており、戦時や、戦時に匹敵する大規模災害といった「有事」を想定していないことに起因するという。いざというときに国家・国民・国益を守るための緊急提言。


メディアの大罪

テレビ、新聞はなぜ「TPP戦争」を伝えないのか
 

三橋貴明
本体価格 1,400円   

なぜ「どこの国のテレビ局かと思う」放送がまかり通るのか。稀代の経済評論家が、デジタル化で自滅するオールドメディアの末期を示す。

「土日、連休の新聞には『印象操作』や『世論誘導』の記事が載る」「TPP(環太平洋戦略的経済連携協定)を実行しても失業者は出ない」。こんなウソのような出来事や記事が、新聞、テレビの世界ではまかり通っている。とくに「TPPへの参加」に関して、メディアではあからさまに情報操作と捏造が繰り返されてきた。何しろ『朝日新聞』から『産経新聞』まで諸手を挙げて「TPPは平成の開国であり、日本は国を開くべきだ」との論調で一致し、各紙の個性や自負などみじんも感じられなかった。なぜTPPが無条件に「必要」なのか? なぜ、増税がいつの間に「決まったこと」にされているのか? 国民に概要すら知らせず、抽象的なスローガンによって政策を推進するやり方は「共産独裁国と何ら変わりがない」と著者は記す。それを宣伝・実行しているのがメディアだ。「1を取り上げて99を見せない」矛盾と傲慢を、いま最も鋭利な経済評論家がバッサリ。


新聞・テレビはなぜ平気で「ウソ」をつくのか  

上杉 隆
本体価格 720円   

震災を機に決定的となった「マスコミ」への不信感。虚報をくりかえす記者たちの内実が明らかに。日本のマスメディアの異常さに気づけ!
 

 業界震撼の「癒着メモ」公開(40万メモリーク)、マスメディア堕落の構造を徹底的に究明する!
現職大臣を辞任に追い込んだ「放射能つけちゃうぞ」発言は、完全なるでっちあげだった――真相を隠蔽して虚報を流し、バレても責任を取らない。それでいて正義の旗を振りかざす横暴ぶり。
新聞・テレビの罪深き欺瞞は、「ただちに危険はない」との政府発表を垂れ流しつづけた原発・震災報道で決定的となった。政治との悪質な癒着。
ネットメディアの台頭によって、情報を管理できる時代は終わった。国民を騙しつづけた先にはマスメディアの死が待っている。ジャーナリスト休業を宣言した著者が放つ、記者クラブへの最後通告。

【内容例】番記者たちのあいだで交わされる「談合」/政府に情報を売るマスメディア/忘れてはいけない震災報道「9のウソ」/「放射能、ついていませんか」とふったのは記者/いまや中国メディアのほうがよっぽど進歩している etc.


 

原発「危険神話」の崩壊

池田信夫 著
本体価格720円   

福島第一原発事故で原発の「安全神話」と「危険神話」はともに崩壊した。震災後の放射能、エネルギー問題を客観的な立場から論じる。

福島第一原子力発電所の事故は、それまでの「安全神話」を打ち砕いただけでなく、炉心溶融が起こると数万人が死ぬといった「危険神話」をも崩壊させた。放射能の健康被害は、予想よりも小さく、チェルノブイリ事故とは明らかに違った。震災後、マスメディアもネットメディアも放射線の危険を誇大に報じ、多くの人が「リスクゼロ」を求めた。
しかし、科学的知見によれば、「100ミリシーベルト以下の健康被害は0.35%以下」であることは確実にいえるという。また、発癌リスクを問題視するなら、喫煙や塩分の取りすぎや飲酒も危険であり、さらに携帯電話や日焼けサロンも危ないとの報告もある。
同時に、著者はメディアが煽った「脱原発か否か」の議論も愚問だと斬って捨てる。問題は特定の資源の是非ではなく、市場で多様なエネルギーを柔軟に組み替える必要があると説く。
メディアと知識人を名指しで批判した、闘う経済学者の勇気ある言論である。
視点を変えて物事を考える、示唆に富んだ一冊。


 日本人は原発とどうつきあうべきか  
 

田原総一朗 著
税込価格 1,365円(本体価格1,300円)
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脱・原発で本当にいいのか? 70年代に話題作『原子力戦争』を発表した著者が、新たな取材を敢行し、3.11後の問題の核心に迫る!

脱・原発で本当にいいのか? 70年代に話題作『原子力戦争』を発表した著者が、新たな取材を敢行し、3.11後の問題の核心に迫る!
あの「3・11」から、マスメディアは連日のように放射能被害の恐ろしさを煽り立てて、文化人、アーティスト、ジャーナリストたちは「脱原発」を唱える。
こうした風潮に危うさと無責任さを感じた著者は、原発事故の“戦犯”である東京電力幹部、経産省幹部、担当大臣、識者などへの取材を敢行し、日本国民が知っておくべき真実を提示する。


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