これから伸びる仕事、消滅する仕事

生き残りたければ「自分商店」を目指せ！

――『日本人の働き方の９割がヤバい件について』著者からのメッセージ

アメリカ労働統計局 (BLS) によると、一般的なアメリカ人で仕事をしている人は、1日のうち3分の１から3分の２以上の時間を仕事、もしくは、仕事に関する活動に費やしています。睡眠時間や休息時間を考慮した場合、多くの人は、1日の半分以上か、ほとんどの時間を仕事に費やしているといえます。

　日本人よりも労働時間の少ないはずのアメリカ人ですら、こんなに多くの時間を仕事に費やしているのですから、日本人に関しては考える必要もありません。

　人生のこんなにも長い時間を費やさなければならないのが仕事です。生活の質の向上のためにも、仕事は慎重に選択するべきなのです。将来の先行きが不安定な現在においては、今日明日のことを考えるだけではなく、5年後、10年後の将来を、ある程度予測して仕事を選ぶ必要があります。

　社会の動きの予測は、一般人の生活には関係がないような気がしますが、就職、転職、家を買う、結婚など、人生の先行きを左右する決定をする時に、先を見越して考えるのと、ただ呆然と考えるのでは、その結果に大きな差が出てしまいます。

　例えば、ある地域の不動産を買う際に、その土地の将来を予測しないと痛い目にあうことがあります。高齢化して人口が減っている土地では、将来そこに住む人は減ります。自治体の税収が減ります。住民税が高騰する一方で、行政サービスは低下します。働き盛りの人は確保できないので、企業が移転してくる可能性もありません。せっかく不動産に投資しても、20年後に価値が減ってしまうのでは意味がありません。

人気企業ランキングは役に立たない

　仕事の未来を予測するのには、マスコミで毎年発表されるような人気企業ランキングは参考にするべきではありません。ランキングは、あくまで求職者の、主観的な「印象」を基に作成したものです。「主観」とは、すなわち「一方的な思い込み」です。

　その会社や職業が将来存在している可能性、どれだけの付加価値を得ることができるか、働く人の生活の質が向上するかどうか、その職業や組織は将来市場でどのような地位をしめるか、その組織はどんな特許を持っているか、その組織は違法行為に手を染めているか、などといった、職業や組織の未来を決めるような、「客観的な情報」を反映したものではないのです。

　その組織や職業が、雑誌やテレビで大々的に取り上げられていたかどうかも参考にはなりません。その組織は、もしかしたら、大口の広告スポンサーかもしれません。株価を釣り上げたい投資家がメディアに便宜をはかっているかもしれません。もしくは編集長や記者が、単にその組織に知り合いがいたり、その職業の人と親しいだけなのかもしれないのです。