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やっぱり家計簿は大切...今から始める「生活費の見直し」

2022年05月24日 公開

伊藤亮太(ファイナンシャルプランナー)

貯蓄

毎月の支出を少しでも抑えるには、どうしたらよいのでしょうか。ファイナンシャルプランナーの伊藤亮太さんによれば、まずは、何にどれだけのお金を使っているか把握し、家計を見直すことが重要だそう。家計簿を活用した支出削減のコツを紹介します。

※本稿は、伊藤亮太・監修『キホンから新常識までまるわかり! 超図解 お金再入門』(PHP研究所)より、内容を一部抜粋・編集したものです。

 

暮らす場所によってお金の使い道は変わる

生活費には固定費と変動費があります。

固定費は、暮らしのなかで最低限かかってしまうお金。変動費は、暮らし方しだいで大きく変動するお金です。固定費は代表的なところでは食費、家賃、水道光熱費、医療費、通信費など。生活の豊かさに関係があるとされ、一般に先進国では支出に占める割合が小さくなり、新興国では大きくなる傾向があります。変動費は、教養・娯楽費や、家や車を買ったときの購入代などです。

生活費は住んでいる場所や年齢によって、その使い道に違いが見られます。消費支出の総額が最も多いのが、関東の大都市圏というのは理解しやすいかと思います。やはり何をするにも物価が高いからです。

一方、個々の使い道に注目すると、北海道は水道光熱費が高く、沖縄は住居費が高い傾向が見られます。なぜでしょう。寒さの厳しい地方では冬季の光熱費がかさみますし、台風の通り道となる沖縄などは家の造りを頑丈にしなければならないからです。ちなみに大都市圏では、とりわけ教育費の支出割合が大きいようです。

家族構成も支出の内容に影響を及ぼします。子どもがいる家庭では教育費の支出が多くなります。教育費は年代による差も大きく、30代後半から50代にかけて割合が高くなります。この時期、子どもが成長して高校、大学と学歴を重ねていく家庭が多いからでしょう。そして加齢と比例して増えるのが保健医療費です。

年々、生活費に占める割合が増えているのが通信費です。社会のしくみによって生活費の内訳も変化していっているのです。

 

自由に使えるお金でも計画的に使う

可処分所得とは、いわゆる手取り収入のことを指し、収入から支払う義務のある所得税や住民税などの税金や社会保険料を引いた金額のこと。つまり、収入のうち、自分で自由に使えるお金のことを可処分所得といいます。

給与明細の差引支給額の欄を見れば、可処分所得を確認することができ、控除額を見れば全体の収入から何にどれだけ引かれているのかが確認できるようになっています。しかし、これは会社勤めの場合の確認の仕方であり、個人事業主となると自分で所得税や住民税などの経費を調べ計算する必要があるので、手間のかかる大変な作業です。

可処分所得は、実際に入ってくる収入を指すのでもちろん自由に使えるお金ですが、「消費してもいいお金」ではないということを頭に入れておかなければなりません。

社会に出たら、毎月の給与のなかで生活をまかなう必要があります。家賃や食費、水道光熱費、携帯料金など、生活に必要なお金はすべて可処分所得から出ていくもの。つまり、可処分所得によって生活は支えられていくのだから、何も考えずに消費をしてしまうと、後々家計が苦しくなりかねないのです。

大切なのは、可処分所得を消費に使うのではなく貯蓄にも回すようにすること。可処分所得の使い道は消費か貯蓄のどちらかです。つまり、消費を減らすことによって貯蓄額を増やすことができるし、消費が大きくなれば後に残る金額も少なくなってしまうということ。計画的に可処分所得の使い道を振り分けることで家計を見直すことができるでしょう。

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