2020年02月19日

戦争の歴史を振り返ると、常に技術革新が背景にあった。しかし、技術が戦争を規定する時代は終わり、代わりに思想が軍人、兵器、戦場を決定するようになったという。

2020年02月19日

2020年に入り、緊張を高めるアメリカとイランの外交関係。一時の危機は脱出したかに思われたが、共同通信特別編集委員を務める杉田弘毅氏は、両国は再び衝突する危険性がある、と述べる。

2020年02月18日

今年の11月に米大統領選を控えているものの、世界情勢は落ち着きを見せない。米・イラン関係は予断を許さず、北朝鮮の非核化は一向に進まない。安全保障問題に詳しい古川勝久氏が、今後の世界情勢に関する独自の「仮想シナリオ」を提示する。

2020年02月14日

2020年、アメリカ・イラン両国の関係が緊張状態を迎え、世界は「ここで次の戦争が起きるのか」と震撼した。緊迫する両国の外交関係について、共同通信特別編集委員を務める杉田弘毅氏が解説する。

2020年02月07日

「あざとい」との批判や「大っ嫌い！」という心ない罵声も「大好物です! 」と述べる山本太郎氏。その発言の真意に迫る。

2020年01月28日

軍部の独走、政党政治の崩壊、帝国主義、強引な植民地獲得への国際批判──近代日本の転換点となった満州事変はいかにして引き起こされたのか。その背景には現場で日本を憂う者たちがいた。

2020年01月17日

ロシアがアメリカの主権を崩壊させんとするメディア戦争の現場には、イギリスのBBCやアメリカのCNNをも凌ぐロシアの国際テレビ局「RT」の存在があった…。

2020年01月16日

情報が瞬時に拡散され、その真偽を確認する前に国際世論を形成し、政策決定に影響を与える現代。「正義と世論形成を争奪する戦争」に後れを取った日本は今何をすべきなのか。

2020年01月14日

トランプ大統領はワシントンD.Ｃ.における政治的基盤が弱く、また民主党に対して選挙で圧勝できるだけの力を持つ人物ではない。そのため、トランプ大統領の意思決定は「選挙」による影響を受けやすい立場に置かれている。2020年大統領選の「トランプ勝利」はじつは怪しいのだ。

2020年01月13日

世界中に中国文化の浸透を図り、共産党の諜報・言論弾圧活動と連動する工作機関「孔子学院」。そこから中国のメディア戦略を理解するキーワード「シャープ・パワー」が見えてくる。

2020年01月08日

民主党の支持基盤の一つに女性層がある。同党は彼女たちに、セクハラ被害を積極的に訴える「ミーツー運動」を勧める。この運動の狙いには頷けなくもないが、性悪な政治目的に利用されやすい。実際、民主党は気に入らない人物の排除に使った。

2020年01月06日

緊迫するアメリカとイランの対立が引き起こす影響はこの両国だけにどとまらない。経済評論家の渡邉哲也氏は、アメリカの矛先は中国にも向かうと予測している。

2020年01月03日

民主党の激しい左傾化は、新政権との妥協を不可能にしていた。彼らはトランプを追い込められそうな（弾劾できそうな）材料をもっていた。それは、ヒラリー陣営がフージョンＧＰＳ社なる政治問題調査会社を使って、トランプとプーチンの「怪しい」関係を「暴いた」調査報告書であった。

2020年01月02日

昨年末（12月18日）、米国下院は二つのトランプ大統領弾劾決議案を可決した。しかし、アメリカ国民は、民主党のやり方に胡散臭さを感じ始めている。

2019年12月31日

メディアは相変わらず、反トランプの報道姿勢を変えていないが、アメリカ国民は、本物のトランプはメディアの作り上げた「人種差別的で、外国人嫌いで、女性を蔑み、反知性だ」というイメージとは相当に違うことに気付いている。

2019年12月23日

総選挙で大勝したボリス・ジョンソン首相は、１月9日、下院においてＥＵ（欧州連合）離脱関連法案を賛成多数で可決させた。英国は来年1月31日のEU離脱に向けて、大きく前進したことになるが、新たに始まるEUとのFTA交渉は、難航も予想される。

2019年12月04日

習近平が打ち出した海の新しいシルクロードというのは、現在のアメリカ海軍の世界戦略を真似た海軍力による中国本土防衛計画である。習近平はどのようにしてこのシーレーンを確保しようとしているのか。ハドソン研究所首席研究員の日高義樹氏が分析する。

2019年11月22日

元毎日新聞ソウル支局長の下川正晴氏は「日本のメディアが韓国内の変化を伝えていない」と主張する。韓国政界の上層部に対する若い世代の反乱が起こっているというのだ。

2019年11月22日

韓国のベストセラー『反日種族主義』の内容は韓国人に厳しい。だが、本書は韓国人にとって必要な本である。反日の病はどこから来たのか。その発端は金泳三政権にある。「反日大統領」だと思われている李承晩はじつは反日ではなく、日本に戦時賠償を求めるつもりもなかったのだ。

2019年11月22日

韓国を代表する2大航空会社、大韓航空とアシアナ航空。この2社の著しい衰退からも韓国経済の苦境が伝わってくる。韓国の航空会社事情を渡邉哲也氏が伝える。